繰上返済計算ツール
繰上返済で完済が何年早まり、利息がいくら浮くかを計算します。
| 月 | 返済額 | 元本充当 | 利息 | 残高 |
|---|
数式:
- 毎月の返済額:
PMT = P × r / (1 − (1 + r)−n)(ここでr = 年率 / 12、n = 年数 × 12)。 - 毎月の繰上返済を含む完済月数:
nacc = −ln(1 − P × r / (PMT + extra)) / ln(1 + r)。
繰上返済の仕組み
繰上返済がこれほど効く理由
ローン返済の当初は支払いの大半が利息です。3,000 万円・年 1.2%・35 年の初回返済 87,511 円のうち、利息は 30,000 円で、元本は 57,511 円しか減りません。繰上返済した 1 円 1 円はこの行列を飛ばして 100% 元本に充当され、削った元本に対する利息は残り全期間にわたって発生しなくなります。計算例の毎月 2 万円の積み増しが 7 年 8 ヶ月と約 156 万円を消し去るのはこのためです。
一括返済の充当タイミング
本ツールの一括繰上返済は初回の毎月返済と一緒に、すべて元本へ充当されます。タイミングは重要です:残高が減るのが早いほど、削れる利息の月数が増えます。下の例 2 は同じ 100 万円を初回に充てた場合と 24 ヶ月目(賞与など)に充てた場合の差を示しています。
期間短縮型と返済額軽減型
繰上返済には 2 つの方式があります。期間短縮型は毎月の返済額を変えずに完済時期を早めます(本ツールが計算するのはこちら)。返済額軽減型は残期間はそのままで、縮んだ残高に対して毎月の返済額を再計算して下げます。総利息の節約額が大きいのは通常期間短縮型、月々の支出を楽にするのは返済額軽減型です。
数値の背景にある正確なシミュレーション
本ツールは毎月、残高に対して利息を計上し(r = 年率 ÷ 12)、予定返済額と繰上返済額(初回には一括額も)を充当し、利息を差し引いた残りを元本返済に回します。残高が初めてゼロになる月が完済月で、節約利息は「通常返済の総利息 − 繰上後の総利息」です。
計算例
例 1:3,000 万円・年 1.2%・35 年、毎月 2 万円の繰上返済
principal = 30000000、annualRate = 1.2、years = 35、extra = 20000、lumpSum = 0。結果:328 ヶ月(27 年 4 ヶ月)で完済 — 7 年 8 ヶ月の短縮 — され、総利息は約 675 万円から 約 519 万円へ。節約額は 約 156 万円です。
例 2:同じローンに 100 万円の一括返済を追加
上の条件に lumpSum = 1000000 を追加。初回に充てると完済は 315 ヶ月(26 年 3 ヶ月)、節約額は 約 194 万円に伸びます。同じ 100 万円が 24 ヶ月目(賞与など)に入手して充てられた場合の節約額は約 191 万円 — 早いお金ほどよく効きます。
例 3:繰上返済なしで 35 年返しきった場合との比較
繰上返済をしなければ、毎月の返済額は 87,511 円で固定され、総支払利息は 約 675 万円になります。グラフの 2 本の残高曲線の間の面積が、繰上返済によって消える利息の大きさです。ご自身の金利・残高で確かめてみてください。
関連ツール
繰上返済計算ツールは「上乗せ返済で何が得か?」に答えます。関連する疑問:
- 「通常の返済額と全期間のスケジュールは?」 — 元利均等返済計算ツールが繰上なしの基準スケジュールを計算します。
- 「上乗せ分を投資に回したら?」 — 繰上返済はローン金利分の確実なリターンです。代替案は 複利計算ツールで同じ金額の積立を試すこと。
- 「頭金のための貯蓄をしている」 — 毎月の必要積立額は 目標貯蓄計算ツールで逆算できます。
よくある質問
毎月の積み増しと一括返済、どちらが得?
早い方が得です。利息は残高に対して毎月発生するため、今日減らした元本 1 円は、後で減らす同じ 1 円よりも多くの利息を削ります。計算例では 100 万円の一括返済は初回充当で約 194 万円、24 ヶ月目充当で約 191 万円の節約になります。
繰上返済で毎月の返済額は減りますか?
減りません。期間短縮型では返済額は変わらず完済だけ早まります。毎月の負担を減らしたい場合は、残期間を維持したまま返済額を再計算する「返済額軽減型」を選択してください。
繰上返済の手数料は?
金融機関によって異なります。窓口手続きで数万円程度を請求されるケースがある一方、ネット完結なら無料とする銀行も少なくありません。低金利のローンでは手数料が節約利息を食いかねないので、必ず確認してください。
繰上返済と投資はどちらが有利?
繰上返済はローン金利分の確実なリターン、投資はリスク付きのより高い期待リターンです。高金利の債務整理や iDeCo・新 NISA の非課税枠の活用を先に検討し、残りの余裕資金を金利・期待リターン・リスク許容度で比較して配分するのが一般的なフレームワークです。
変動金利ローンでも使えますか?
目安としては使えますが、本ツールは全期間金利固定を前提とします。変動金利では金利変更のたびに、残元本と残期間で再計算してください。