複利計算

投資の元本と、任意の積立額から、将来価値を計算します。

このページは毎月の積立を前提にした運用を想定しています。元本に加えて、毎期の期末に一定額を積み増すパターン(つみたて投資や退職資金の準備など)で将来価値を試算するのが主な用途です。一括で投入した元本だけが増えるケースを主に扱いたい場合は、将来価値計算ツールが同じ複利の計算式を一括の元本と公式中心の整理として置いています。どちらのツールもどちらの入力も計算できるため、主にどちらのシナリオかに合わせて選んでください。

複利は長期的な資産成長のエンジンです。毎期、利息が残高に加算され、翌期以降はその利息にも利息がつきます。元本 PV、毎期利率 r、期間数 n、期末積立 PMT の場合: r > 0 のとき FV = PV × (1 + r)n + PMT × ((1 + r)n − 1) / r。例: 100 万円を年 5% で 10 年運用すると 1,628,895 円に増え、うち 628,895 円が利息です。月 3 万円を 30 年(360 期)、年 7%(毎期利率 0.5833%)で積み立てると、約 3,660 万円に到達し、うち 1,080 万円があなたの積立元金、約 2,580 万円が利息です。利率は期間と一致させる必要があります(年単位なら年率、月単位なら年率 ÷ 12)。積立は各期の期末に行うと仮定しています。インフレ率 2.5% の場合、1,628,895 円は今日の購買力では約 1,272,490 円となり、10 年間で 356,405 円のインフレ侵食が発生します。月 3 万円 30 年(360 期)・毎期利率 0.5833% の例(名目約 36,599,130 円)は、インフレ 2.5% で実質約 17,448,367 円、侵食約 19,150,762 円です。

5 は 5%、0.05 も 5% として解釈されます。
毎期末に積み増す任意の金額です。
空欄なら名目将来価値のみ。入力すると、今日の購買力 (FV ÷ (1 + i)n; n = 年数、期間の単位が「月」のときは n = 期数 ÷ 12) とインフレ侵食額も表示します。

数式:

複利の基本

直感的な理解

利息を受け取ると、その利息が元本に加算されます。次の期からは、元々の元本だけでなく、すでに受け取った利息に対しても利息がつきます。これが「複利」です。長期になるほど、単利よりも大きく資産が伸びます。

たとえば 100 万円を年 5% で 10 年運用すると、年複利で 約 162 万 8,895 円 に増えます。単利(毎年、当初の元本 100 万円にだけ 5 万円の利息がつく計算)なら 150 万円にとどまります。差額の 128,895 円が、利息が利息を生む複利の効果です。

利率は「1 期間あたり」

期間が 1 年なら年率を、期間が 1 か月なら月率(年率 ÷ 12)を入力してください。このツールは 1 期間ごとに 1 回だけ利率を適用するので、年・四半期・月・日次のどの頻度でも、利率と期間を一貫させていれば同じ計算式で扱えます。

期末積立と期首積立

このツールは 期末積立 を前提としています。積立はその期の終わりに加算されるため、その期では利息が発生しません。期首に積み立てる場合、計算結果は (1 + r) 倍だけわずかに大きくなります。ほとんどの退職金計算・預金計算では期末の規約が使われています。

将来価値の公式

複利による将来価値の公式は FV = PV × (1 + r)n。現在価値 PV が利率 r で n 期間運用された結果が FV です。たとえば 100 万円を年 5%、10 年で運用すると、FV = 100 万円 × 1.0510 = 1,628,895 円 になります。

毎期末に PMT を積み増す場合、公式は FV = PV × (1 + r)n + PMT × ((1 + r)n − 1) / r となり、後ろの項は「普通年金」の将来価値です。計算ツールが使う公式の全リストは、スケジュール上部の「数式」セクションに掲載しています。

公式を使ううえで重要な規約が 2 つあります。r は期間の長さに合わせる(年単位なら年率、月単位なら年率 ÷ 12)、積立は各期の 期末 に行うと仮定する、の 2 点です。どちらも前述の「複利の基本」で詳しく説明しています。

単利と複利の違いを比較表で確認

単利は当初の元本にだけ利息がつく計算方法、複利は受け取った利息も元本に組み入れて次の利息を計算する方法です。同じ 100 万円・年 5% でも、運用期間が長くなるほど差は大きく開きます(途中の積立なし)。

運用期間 単利の残高 複利(年 1 回)の残高 差額
10 年 1,500,000 円 1,628,895 円 128,895 円
20 年 2,000,000 円 2,653,298 円 653,298 円
30 年 2,500,000 円 4,321,942 円 1,821,942 円

単利は毎年 5 万円ずつ一直線に増えるだけです(元利合計 = 元本 × (1 + 利率 × 年数))。複利は毎年残高が 1.05 倍になる(元利合計 = 元本 × (1 + 利率)年数)ため、増え方が年々加速します。10 年では差は 128,895 円ですが、30 年では 1,821,942 円まで広がり、複利の残高は単利の約 1.7 倍になります。差を生むのは利率以上に「時間」です。

日本の定期預金には、利息を元本に組み入れない「単利型」と、半年ごとに組み入れる「複利型(半年複利)」があります(複利型は預入期間 3 年以上・個人のみなどの条件がつくのが一般的です。商品例として武蔵野銀行 スーパー定期<複利型>の商品概要は個人限定・3 年以上・半年複利と明記しています)。投資信託の分配金を再投資する場合や、つみたて NISA で長期運用する場合は、複利の考え方がそのまま当てはまります。

複利の回数で結果はどう変わる?

同じ「年 6%」でも、利息を元本に組み入れる回数(複利の回数)が多いほど、利息が早い段階から次の利息を生むため、最終残高は増えます。

100 万円・年 6%・10 年を 5 通りの複利で比較

複利の回数 1 期あたりの利率 期数 10 年後の残高 実効年利
年 1 回(年複利) 6% 10 1,790,848 円 6.000%
半年ごと(半年複利) 3% 20 1,806,111 円 6.090%
四半期ごと 1.5% 40 1,814,018 円 6.136%
毎月(月複利) 0.5% 120 1,819,397 円 6.168%
毎日(365 日) 約 0.0164% 3,650 1,822,029 円 6.183%

一般式は 元利合計 = 元本 × (1 + 年利 ÷ m)m × 年数(m は 1 年あたりの複利回数)です。(1 + 年利 ÷ m)m − 1 で実効年利に換算すると、条件の異なる商品を同じ物差しで比べられます。

年複利と月複利の差は 28,549 円、毎日複利にしても差は 31,181 円で、回数を増やすほど上乗せ幅は小さくなります。複利の回数よりも、利率と運用期間のほうがはるかに大きく効きます。

本ツールで月複利の行を再現するには、期間の単位を「月」にして initialValue = 1000000、periods = 120、growthRate = 0.5% を入力し、積立額は空欄にします。毎日複利は 3,650 期が必要で、本ツールの上限 1,200 期を超えるため、上の一般式で計算してください。

お金が 2 倍になるまでの年数(72 の法則)

元本が 2 倍になるまでの年数は、金額に関係なく利率だけで決まります。年複利なら正確な年数は n = ln 2 ÷ ln(1 + r)。「72 ÷ 年利(%)」で求める 72 の法則は、よくある利率の範囲ならこの正確な値とよく一致します。

年利 72 の法則による目安 正確な年数(年複利)
1% 72.00 年 69.66 年
3% 24.00 年 23.45 年
5% 14.40 年 14.21 年
7% 10.29 年 10.24 年
10% 7.20 年 7.27 年

72 の法則は年 8% 前後で最も正確で、低金利では長め、高金利では短めに出ます。上の単利・複利の比較表とも整合しており、年 5% なら約 14.2 年で 2 倍、30 年ではおよそ 2.1 回倍増するので、100 万円が約 432 万円(22.1 ≈ 4.3 倍)になります。72 という数字の由来や 70・69.3 の変形版、倍増年数の計算ツールは 「72 の法則」解説 をご覧ください。

複利とインフレ

このツールが出力するのは 名目 の将来価値です。インフレは考慮されていません。インフレ調整後の実質値を求めるには、次のいずれかの方法で計算してください。

逆に、将来の金額を「今と同じ購買力で今日の価値」に換算したい場合は 現在価値計算ツール をご利用ください。

同じかごの将来価格・今のお金の購買力・累計の物価上昇率・名目リターンに対する実質リターンを一度に確認したい場合は、物価上昇・インフレ計算ツール をお使いください。名目ベースの将来価値を上の方法で割り引いても、下の計算ツールで直接求めても、同じ数字になります。

複利計算シミュレーションと元金の増え方

複利計算を活用することで、元金が時間とともにどのように増えるかを正確に把握できます。例えば元金 100,000 円を年利 5% で 10 年間複利運用した場合、最終残高は約 162,889 円になり、元金に対して約 62,889 円の利息が生み出されます。毎期の積立を組み合わせれば、複利の効果はさらに飛躍的に高まります。

積立複利計算(毎月の積立)

日本の つみたて NISA や iDeCo、個人年金、財形貯蓄など、長期で少額をコツコツ積み立てる運用は、複利効果を最大化しやすい形で設計されています。毎月末に一定額を積み増し、それを複利で運用するというシンプルな構造が、そのまま本ツールの「毎期の積立額」入力に対応します。

具体的には、毎月の積立額 PMT、想定年利 r、月数 n = 年数 × 12、月利 r ÷ 12 を入れれば、複利運用後の最終残高が手早く求められます。計算例:月 3 万円を 30 年、年 7%(月利 0.5833%)で運用すると、最終残高は 約 3,660 万円。うち 1,080 万円があなたの手元資金(3 万円 × 360 回)、残り約 2,580 万円が利息の貢献分です。

重要なのは「早く始めて、長く続ける」こと。複利では初期の数年の差よりも、中盤以降に発生する利息の再投資効果が大きいため、同じ総額・同じ利率でも、開始年齢が 5 年違うだけで最終残高が大きく変わります。本ツールの「期間数」を変えて、再現してみることをおすすめします。

計算例

例 1:100 万円を年 5% で 10 年運用

initialValue = 1000000、periods = 10、growthRate = 5、contribution = (空欄) を入力。結果:1,628,895 円(約 163 万円)、利息収入 628,895 円。

例 2:初期 0 円、月 3 万円ずつ 30 年・年 7% で運用

月複利で期間の単位に「月」を選択し、initialValue = 0、periods = 360(30 × 12)、growthRate = 0.5833333333%(7% ÷ 12)、contribution = 30000。結果:約 3,660 万円(36,599,130 円)。うち 1,080 万円があなたの積立元金、約 2,580 万円が利息です。インフレ率 2.5% の場合、約 36,599,130 円は今日の購買力で約 17,448,367 円、侵食約 19,150,762 円です。

例 3:倍増年数と利率の関係

年 7% ならお金は約 10 年で倍になります(72 の法則:72 ÷ 7 ≈ 10.3)。年 10% なら約 7.2 年。推移グラフを見れば曲線の急峻さが一目で分かります。詳細は 「72 の法則」解説 をご覧ください。

関連ツール

複利計算ツールは「ある元本が一定の利率で将来いくらになるか」という問いに答えます。次の 3 つの場面で出発点として最適です。

ローン・住宅ローンなど、資金が 出ていく ケースには ローン計算ツール をご利用ください。同じ数学ですが、毎月の返済額と総支払利息という観点で結果が表示されます。

複数のキャッシュフロー(初期投資と複数年の回収)を持つプロジェクトの場合は NPV / IRR 計算ツール が適切です。

手早く倍増年数を見積もるには 「72 の法則」解説 を参照してください。

各回のクーポンと額面を利回りで割り引いて債券の価格を出す場合は 債券価格計算ツール をご利用ください。

毎期の積立を年金として扱い、年金終価係数・年金現価係数から終価と現価を求めたい場合は 年金計算ツール が専用です。このページは毎期末の積立で計算しますが、あちらでは期末の普通年金と期初の先付年金を選び直せます。

よくある質問

利率の入力方法は?

どちらでも入力できます。5 と入力すれば 5%、0.05 と入力すれば 5% として扱います。ツールが自動で判別します。

「毎期の積立額」とは何ですか?

毎期の終わりに積み増す金額です。たとえば毎月 1 万円を積立投資口座に振り込むようなケースを指します。一括の元本だけ計算したい場合は空欄のままにしてください。

将来価値(FV)と累計価値の違いは?

将来価値(FV)は期間 n 終了時点の残高です。累計価値は 0 期から n 期までの各期末残高をすべて足し合わせた値で、途中残高の総量を把握したいときに使います。

税金やインフレは含まれますか?

いいえ。結果は税引前・名目値です。インフレ調整後の実質値で見積もる場合は、名目率からインフレ率を差し引いた実質率を入力してください。計算機の「インフレ率」欄に入力すれば、今日の購買力とインフレ侵食額が自動的に結果欄へ表示されます。

複利の将来価値の公式は?

FV = PV × (1 + r)n(PV は現在価値、r は 1 期間あたりの利率、n は期間数)。期末に PMT を毎回積み増す場合は、PMT × ((1 + r)n − 1) / r を加算します。

インフレは加味されていますか?

結果は名目値です。インフレ調整後の実質値を求めるには、インフレ率 i で (1 + i)n で割るか、名目率からインフレ率を差し引いた「実質金利」を入力してください。詳細は 「複利とインフレ」 の節をご覧ください。計算機の「インフレ率」欄に入力すれば、今日の購買力とインフレ侵食額が自動的に結果欄へ表示されます。

インフレ率を追加で指定できますか?

「インフレ率」欄に年率を入力すると(例: 2.5 または 0.025)、今日の購買力 (FV ÷ (1 + i)n; n = 年数、期間の単位が「月」のときは n = 期数 ÷ 12) とインフレによる侵食額も表示し、グラフに実質値のラインを追加します。空欄のままなら名目値のみ表示します。

利率は年率?月率?どちらですか?

1 期間あたりの利率です。期間が 1 年なら年率を、期間が 1 か月なら月率(年率÷12)を入力してください。

将来価値計算ツールとの違いは何ですか?

数学的にはどちらも同じです。両ツールとも FV = PV × (1 + r)n(積立 PMT がある場合は PMT × ((1 + r)n − 1) / r を加算)を計算するため、一括の元本でも毎月の積立でもどちらでも試算できます。違いは整理の仕方で、このページは毎期の積立額・積立合計・利息の内訳を前面に置いた積立型の運用を想定して結果を表示し、将来価値計算ツールは同じ計算式を一括の元本と公式中心に整理しています。どちらのシナリオが主かによって選んでください。

つみたて NISA(ニーサ)での複利計算はどう変わりますか?

つみたて NISA(ニーサ)などの非課税投資枠を利用する場合でも、複利の数学的な計算式自体は変わりません。通常の口座では運用益に対して約 20.315% の税金が課されますが、非課税枠内であれば得られた利益が全額そのまま再投資に回るため、複利効果を最大限に享受できます。例 2 と同じ条件(毎月 3 万円・30 年・年 7%)を通常の課税口座で運用すると(出口時に一括で課税される場合を想定)、運用益 約 25,799,130 円に対して約 20.315% の税金(約 5,241,093 円)がかかり、受取額は約 31,358,037 円になります(税引後の運用益は約 20,558,037 円)。非課税枠を利用すればこの税負担がかからないため、同じ条件でも手取りの差がそのまま残ります。本ツールの試算結果は税引き前・名目の将来価値ですが、非課税枠内であれば運用益に税金がかからないため、税引き前の試算値に近い水準になります。ただし費用や値動き、つみたて投資枠の年間上限は考慮されません。期間単位を「年」にして年利を入力する(この場合、毎期の積立額には年間の合計投入額を入力します。例:毎月 3 万円なら年間 36 万円)か、月単位で積み立てる場合は年率 ÷ 12 の毎期利率(例:年 7% なら 0.5833%)を入力します。毎期の積立額と期間を組み合わせれば手軽に試算できます。

複利計算による積立複利シミュレーションの活用方法は?

毎期の積立額・利率・期間を設定することで、元金と利息の推移を視覚的に把握できます。長期の積立では期間の後半になるほど利息が利息を生む複利効果が加速するため、老後資金や教育資金などの資産形成計画に役立ちます。本ページの計算例のように、月 3 万円を 30 年・年 7% で運用した場合の内訳推移も手軽に確認できます(再現設定:期間の単位は「月」、期間は 360 期、毎期利率は 0.5833%)。

月複利と年複利ではどれくらい差がつきますか?

100 万円を年 6% で 10 年運用した場合、年複利なら 1,790,848 円、月複利なら 1,819,397 円で、差は 28,549 円です。実効年利が 6.000% から 6.168% に上がるためです。毎日複利にしても 1,822,029 円で、月複利からの上乗せはわずかです。商品を比べるときは、表示上の年利ではなく実効年利でそろえて比べましょう。比較表は 「複利の回数で結果はどう変わる?」 にあります。

お金が 2 倍になるまで何年かかりますか?

「72 ÷ 年利(%)」がおおよその目安で、正確には n = ln 2 ÷ ln(1 + r) で求めます。年 3% なら目安 24.00 年に対して正確には 23.45 年、年 5% なら 14.40 年に対して 14.21 年です。ほかの利率は 「お金が 2 倍になるまでの年数」、詳しい解説は 「72 の法則」解説 をご覧ください。